人材育成システム

プロフェッショナルを育てる

未経験者から業界最高峰にふさわしい技能、育成、処遇を目指す!

  • 5年で一人前を目指す人材育成制度
  • 複数担当制によるワークライフバランスの実現
  • 業界最高水準の資格手当と資格取得支援制度

育成計画

新人社員が入社すると、専属の教育者が付きます。教育者が「育成計画書」を作成し、いつまでに、どれだけのことを習得するか計画します。四半期に一度、新人社員と教育者は面談を行い計画を随時見直し、新人社員にとって「無理なスケジュールになっていないかどうか?」、「教育者が確実に計画を実行できているか?」などを明確にするために、育成計画書を活用しています。
又、教育者とうまくいかないなどの悩みに対応するため当社ではメンター制度を導入、人材育成に様々な角度からアプローチしています。

育成計画

コミュニケーション

全社員がウェブ上のグループウェアを活用してその日の日報を登録します。何時から何時まで、どのような業務内容でどんなことを感じたか記載、日報登録することで勤怠時間の入力が同時に完了します。登録された日報は、他社員へ自動的に配信され自宅のパソコン・携帯端末で内容を確認することが可能です。現場へ直行直帰したような日でも上司がその内容を確認、日報へのコメント通知を行うことでコミュニケーションを図っています。

コミュニケーション

職場環境

人材育成のためには『働きやすい職場環境』が必要と考え、2017年12月に堺支店及び倉庫機能を集約、これを機会に名称を『本社』に改めました。

社屋外観
社内勉強会風景

1物件複数担当制

大型工事に対して複数の施工管理者が担当する体制を整えています。 1物件複数担当制を採用することで一人の工事担当者に業務が集中することを防止し、交代で休暇を取得しています。月に1度、全社員の勤怠情報を展開し、働きすぎている社員がいないか会社としてフォローしています。 昨年度年間休日数が117日、月平均残業時間も20~25時間程度 一人ひとりの社員が余裕をもって働くことができる環境を整えています。

1物件複数担当制
1物件複数担当制
1物件複数担当制
1物件複数担当制

大型物件を複数で担当することで業務負担を分散

資格取得支援制度

『資格は技術力の証明』と考え、社員一人ひとりの資格取得を推奨しています。資格取得以外にも社内で様々な勉強会を開催、社員の能力アップを促しています。

資格手当及び資格取得時の会社補助について

試用期間終了後、初回の資格取得時に限り受験費用・講習受講費用を貸与します。
(勤続1年以上で半額の返済を免除、勤続2年以上で全額の返済を免除します。)
技能講習(玉掛け・小型移動式クレーン・高所作業車等)については費用を全額会社が負担、返済の必要はありません。

区分 資格名 資格手当【月額】 備考
電気 監理技術者(1級 電気施工管理技士) 25,000 資格が重複する場合は、電気・土木・経理それぞれの最高額での支給となります。最大月額 58,000円 
2級 電気施工管理技士 8,000
1種 電気工事士 10,000
2種 電気工事士 3,000
土木 監理技術者(土木・電気通信の2つを取得) 25,000
監理技術者(1級土木施工管理技士) 20,000
監理技術者(1級電気通信施工管理技士) 20,000
2級 土木施工管理技士 8,000
2級 電気通信施工管理技士 8,000
経理 1級 建設業経理士 8,000
2級 建設業経理士 3,000

自動車運転免許の取得補助について

試用期間終了後、業務で使用する車両を運転するための免許を所有していない方を対象に教習費用・試験費用を貸与します。(勤続3年以上で半額の免除、勤続5年以上で全額の返済を免除します。)
入社時に普通運転免許を取得していない方は試用期間終了後に貸与の対象となります。

借上社宅制度について

共益費・管理費を含めた家賃の半額(上限:25,000円)を会社が負担する借上社宅制度があります。
1人暮らしを行う世帯主であることを前提に、現在の住居からの通勤距離が一般道距離で片道25㎞以上である者を対象に満28歳を迎えた直後の10月25日までを適用期間とします。

社宅の賃貸契約は会社が行い、住居探しもサポートします。
当該物件への引越費用についても会社が全額を負担します。

社内勉強会風景

社内勉強会風景

管理会計社内勉強会

社内勉強会風景

信号施工社内勉強会